勉強、仕事、育児、介護…世界中にあるやるべきことを、世界はそれなりにがんばり、それなりに笑いながら営んでいる。なぜに日本は苦々しい顔で、手を抜くことばかりを考えながら未来を悲観するのだろう?

勉強、仕事、育児、介護…世界中にあるやるべきことを、世界はそれなりにがんばり、それなりに笑いながら営んでいる。なぜに日本は苦々しい顔で、手を抜くことばかりを考えながら未来を悲観するのだろう?
オリンピックをしているから戦争はないとの予想は楽観的過ぎる。投資家はさらに甘い。通常、投資はリスク回避から入るもののはず。危険に賭ける必要はない。危険に備えるのが投資だ。それさえ忘れたマーケットをプーチン氏は見ている。
スポーツと政治は別と言いながら混ざっている部分を執拗に批判する国内紙に比べ、紳士的な視点も持つWall Street Journalのコンテンツの方が清涼感がある。選手が絡んだらなるべく競技に集中する方が好感度は上がる。背景にあるストーリー、中国国民もまた思い悩んでいるとの情報は、一方的に強行な中国政府の姿勢を批判する姿勢よりは心に残る。どちらが理想的なジャーナリズムかは言うまでもない。
ヨーロッパがようやくロシアとウクライナに向けて行動しはじめた。卑屈な計算をしているから遅くなったのだろう。やはり冷戦ははじまりつつある。
ワクチン接種もコロナ対策も行政への信頼で効果は大きく揺らぐ。論理的で明解に示してくれたWall Street Journalはすばらしい。
この冬の戦争を止めるための最後の外交努力がはじまった。春を平和に迎えるためにヨーロッパは必死だ。大統領選挙を控えているマクロン氏の都合をプーチン氏は認識している。結果にどのように関連するだろうか?
プーチン氏はオリンピックでも好機なら動く。習氏にその許可くらい逢った時に得たかもしれない。バイデン氏は油断していないがヨーロッパはどうだろう?
2008年から14年。おそらく中国が輝く時代は終わりだろう。成熟を迎えるのか、崩壊に至るのか。今のやり方では崩壊の確率が高い。一方で、アメリカも成熟を迎える前に崩壊はなくともリセットは十分にあり得るくらい追いつめられている。オリンピックで騒げる気分ではない。
インフレはアメリカからヨーロッパに波及した。日本は取り残される?いや。日本政府と日銀の表情がさらに険しくなる。
急落のメタ。3ヶ月前の決算に、すでに不穏は見えていた。なぜ社名を変えるほどのピボットを必要とするのか。なぜまだできてもいない技術にのめり込むと決めたのか。答えはシンプルだった。本業がヤバい。それだけだ。
ゲタを履いていると有名な中国の経済統計が悪化の一途。悪い予測ばかりが当たるようになっている。このままジャパナイズすれば、政変の可能性が高まるだろう。
戦争に備える姿勢は大切。無防備にガードを下げるべきではないし、大半の戦争はミスリードから始まっていることを思えば、緊張には緊張への対処が必要だ。一方で、相手の言い分を受け入れ譲ること、自分は果たして公正だろうか?と振り返ることもまた重要だ。
ウクライナ、インフレ、オミクロン。世界の注目トピックは変わらない。オリンピックはまったく話題にならないが…
どんな逆風からもチャンスを見出しているアメリカ企業。政治が対立していても製品力で消費者を振り向かせる能力はさすが。成功者から学ぶべきことは多い。文句を言うくらいなら自らを磨く方が確実だ。
少し古いが、アメリカ国内で起きた航空機と5Gの間抜けな行政の失態。こういう失望の結末を人はしばしば招く。今後も繰り返されるだろう。学ぶべき点は多い。
プーチン氏を黙らせる経済制裁をアメリカが準備できる可能性は低い。もちろん効果はじわじわをロシアを追い詰め、国民の不満からプーチン氏の支持率を低下させる効果はあるだろう。だが侵攻を踏みとどまらせるインパクトはないだろう。
ロシアは着々と歩を進めている。アメリカとヨーロッパで危機感が大きく異なっている。すぐ傍で戦争になったら明らかに被害が大きいはずのヨーロッパが楽観し、アメリカが深刻に受け止めている。アメリカがどこかでヨーロッパを突き放した時、プーチン氏はゴーサインを出すだろう。
シンプルに書かれているが重い話題がWall Street Journalに3つ。アメリカでオミクロンの死者がデルタを上回った。ウクライナに関してアメリカ政府はロシアの要請を拒絶。FOMCで3月利上げ決定。
興味深い話をWall Street Journalがはじめた。環境にやさしいと訴える企業を選別して投資するESG投資を論理的に批判。その発想は環境問題に貢献しておらず、投資効率も悪いことを連載で証明していくようだ。似たようなSGDsも、やがてかけ声ほどの効果もなく、企業の成長にも社会貢献にも機能しないことが明らかになるのでは?と私は見ている。
コロナ、インフレ、ウクライナ。Wall Street Journalの仕事が大量に上質なコンテンツを生産している。考えさせられるものが多い。国内紙では得られない情報だ。