元日につづき、日本が変化できない構図が報道の比較でわかる。変化を嫌うのが実害の根源にある。

元日に日産のコンテンツを年末年始の雰囲気なしで掲載したWall Street Journal。国内紙とのギャップが痛快。国内紙の元日の社説から、日本がなぜスタックしているのかの実例が見える。興味深い。

今年の最後の社説。各紙の今年の姿勢が鮮明になった。国内に情報を求める時代は終わった。

今年の年末の社説は、回顧より現実を見るものが多い。読売のセンスは奇妙だが、毎日の視点は興味深い。

各紙バラバラの主張が並んだ年末の週末。考えさせられる意見は少ない。

年末らしい凪いだ社説が揃った。日本の報道の劣化が目立った今年。海外紙へのシフトを勧める。

IWC脱退。誰のために、何のために政府がやっているのか、知っているメディアがひとつもない。

株安で大騒ぎ。朝日、日経、読売はこの先の株安に脅えながらも冷静。産経と毎日はトランプ氏批判。Wall Street JournalはFRBを標的にしている。

株が崩れている。クリスマスに相応しくないマーケットの様相。参加者が少ない時に、誰もが売った。慌ててさらに売り込まれたようだ。年の節目に心が穏やかさを失っている。

マティス氏の扱いをさらに軽んじるトランプ氏。年末もクリスマスも、彼には無関係。良いニュースならいいのだが…

どこまでもツケがたまる国家予算。安倍政権になってからひどさに拍車がかかっている。

どこまでもツケがたまる国家予算。安倍政権になってからひどさに拍車がかかっている。

シリア撤退を決めたトランプ氏。年末のこの時期に、不思議な決断。世界がトランプ氏に慣れてきている方が恐い。

凪いだ年末が近づいている。最近の年末の喧騒に比べて、今年は静かだ。

新防衛大綱に予定調和の反応。朝日と毎日が懸念し、産経と読売が猛々しく応援。日経は無関心。いまの日本社会の構図に似ている。

私が知る限りで、もっとも詳しく、もっとも信憑性の高いゴーン氏関連のコンテンツ。担当した記者の中に日本人と思われる人物はひとりもいない。これが今の日本のジャーナリストの能力であり、日本のメディアのレベルだ。もはや日本の新聞を選ぶ意味は感じられない。

教育も高齢化も、前向きな発想がなければ改革はできない。日本には前向きな発想が欠如していると思う。

週末。話題を使い回す国内紙と、新たな視点を提供する海外紙。高齢化にも、海外の視点は日本に再考を促す。

昨日につづき、重厚なWall Street Journalのコンテンツと、予定調和な国内紙の社説。Wall Street Journalが書くとおり、日本には恐れるほどの能力などなかった。未だに思考は止まり、挑戦さえしない。これが日本のOrdinaryになって30年。

年末モードになるのは自由だが、センスは常に仕事に宿る。Wall Street Journalは来年の資産運用の指針を教えてくれるが、国内紙は原稿を埋めて休むことばかりを考えているようだ。